永野光朗教授が『産業・組織心理学会第41回大会』で常任理事会シンポジウムを企画・運営

学芸学部心理学科の永野光朗教授（産業・組織心理学会常任理事）が、9月6日（日）に慶應義塾大学日吉キャンパスで開催された、消費者行動分野を専門とする「産業・組織心理学会第41回大会」において、シンポジウムの企画・運営を担当されました。
永野教授が企画・運営を担当された常任理事会シンポジウムでは、「現代のデジタル社会における消費者をどのように守るのか？」をテーマに、以下の3つの報告が行われました。

• 「デジタル・プラットフォーム利用に伴う消費者トラブル」
• 「ダーク・パターンから消費者をどのように守るか？」
• 「デジタル社会が高齢者にもたらす功罪とは？」

デジタル技術の発展は社会の利便性を高める一方で、消費者に誤った認識を抱かせるような仕組みが組み込まれているケースも少なくありません。そこで本シンポジウムでは、消費者相談を専門業務とする実務家を指定討論者に迎え、これからの社会における消費者利益の保護について活発な議論が行われました。

産業・組織心理学会（会員数約1,200名）は、組織行動、人事、作業、消費者行動の4分野から構成され、心理学を企業や組織におけるさまざまな課題の解決に活用するこ
とを目的とした学術団体です。
産業・組織心理学会

シンポジウムの企画・運営を通じて、永野教授は「心理学にはさまざまな研究分野がありますが、私たちにとって身近で不可欠な行為である『消費』を理解するための研究分野もあります。このようなテーマは企業のマーケティング活動においても重要であり、社会課題の解決に向けて心理学が果たす役割はますます大きくなっています」
と述べています。